ATLAS DOCTOR'S NOTE
人工膝関節全置換術(TKA)とは|術前・術後4週の歩行と術直後X線
当院の開業前に院長の滝田泰人が執刀したTKA症例を紹介。術前・術後4週の歩行・階段動作とX線の比較から、手術の適応や回復の個人差を解説します。

「変形性膝関節症が進んだら必ず人工関節が必要なの?」「手術のあと、どれくらい歩けるようになる?」。膝の痛みが長引く方にとって、手術は大きな選択です。
人工膝関節全置換術(TKA)は、変形・摩耗した膝関節表面を人工関節に置き換える治療です。今回は、患者さんの同意を得た症例の術前・術後4週の歩行と階段動作、術前と術直後のレントゲンを用いて解説します。
1.術前・術後4週の歩行と階段動作
動画では、歩幅、左右への体重移動、膝への荷重時の安定性、身体の傾きに注目してください。階段では、上り下りの支持性や手すりの使い方も重要です。
動画を再生術後4週はまだ回復過程です。 腫れ、痛み、筋力、膝の可動域はその後も変化していきます。この映像は一例であり、すべての方に同じ結果や回復速度を保証するものではありません。
2.人工膝関節全置換術は何を置き換える?
TKAでは、傷んだ大腿骨側と脛骨側の関節表面を整え、金属製のコンポーネントとポリエチレン製の部品を組み合わせます。膝蓋骨側の処置は症例に応じて異なります。
手術の目的は、痛みを軽減し、立つ・歩く・階段を使うといった機能の改善を目指すことです。術前と同じ膝に戻す治療ではなく、術後のリハビリと長期的な管理も重要です。
3.手術を検討するのはどんなとき?
変形性膝関節症でも、全員が手術を受けるわけではありません。運動療法、体重管理、鎮痛薬、関節内注射などの保存療法を組み合わせても、痛みや機能障害が続く場合に検討します。
- 歩ける距離が短くなり、外出や買い物が難しい
- 階段や立ち上がりが大きな負担になっている
- レントゲンでの変形と症状が合致している
- 保存療法で十分な改善が得られない
- 全身状態と本人の希望を踏まえて手術の利益・リスクを検討できる
レントゲンの変形が強いことだけで、手術が決まるわけではありません。膝のローゼンバーグ撮影についてもご紹介しています。
4.UKA(部分置換)との違い
膝の傷みが一つの区画に限られる場合は、人工膝関節単顆置換術(UKA)も選択肢となります。一方、複数の区画に変形が広がる場合、靱帯の機能や拘縮の問題がある場合などはTKAが適することがあります。
術式は「大きな手術と小さな手術」の好みだけで選ぶものではなく、病態・画像・機能・長期的な見通しを踏まえて決めます。
5.術後リハビリは何を目指す?
術後は痛みや腫れを確認し、膝の曲げ伸ばし、太ももの筋力、立ち上がり、歩行、階段動作などを段階的に練習します。回復には個人差があり、術後数週間で落ち着く症状もあれば、筋力や可動域の改善により長い期間を要する場合もあります。
手術後の生活では、転倒予防、継続的な運動、定期的な診察を含む長期管理も大切です。
6.手術にはどんなリスクがある?
感染、深部静脈血栓症や肺塞栓症、出血、神経・血管損傷、関節のこわばり、人工関節のゆるみ・摩耗、術後にも痛みが残る可能性などがあります。起こる頻度や注意事項は健康状態などで異なるため、担当医と十分に話し合ってください。
術後、息切れや胸の痛み、片脚の急な腫れ、創部の強い発赤・排液や発熱などがあれば、速やかな医療機関への相談が必要です。
7.費用について
TKAは通常、保険診療の対象です。患者さんの自己負担額は年齢・所得区分・入院期間などにより変わり、高額療養費制度を利用できる場合があります。具体的な費用は手術を行う医療機関にご確認ください。
院長より:手術の目的は「また歩ける」生活
レントゲンだけでなく、歩幅、立ち上がり、階段での安定性、本人が取り戻したい日常生活に目を向けることが重要です。術前・術後の動画を通して、人工関節手術の特徴とリハビリの意味を理解していただければと思います。
ご相談・受診のご案内
アトラス整形外科 千駄木リウマチ・スポーツクリニックでは、病歴や診察、必要な画像検査を組み合わせて、症状に合った診療方針をご相談します。
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初診(初めて受診される方、現在通院していない方)は事前予約・当日受付の対象です。通院中の再診診察は当日受付、処方のみは通院中でも事前予約が利用できます。
参考文献・資料
- American Academy of Orthopaedic Surgeons:Total Knee Replacement
- American Academy of Orthopaedic Surgeons:Unicompartmental (Partial) Knee Replacement
※この記事は一般的な医療情報で、個別の診断・治療に代わるものではありません。受診時に症状やご事情をお伝えください。
※この記事は一般的な医学情報です。症状や治療法は患者さんごとに異なりますので、 個別の判断は診察を受けたうえで主治医とご相談ください。